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設備改修工事における防振検討事例

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熱供給プラントの設備機器改修工事に伴う防振対策検討
熱供給プラントの設備機器改修工事に伴う振動・騒音対策として、事前（現状）の環境測定、構造特性の把握～防振検討～工事後の確認測定まで、全体コンサルティングを実施。 工事後の環境目標値として「工事前の環境を超えないこと」と設定され、実測の結果、目標をクリアする形で完了。

対策のポイント：事前に室内の騒音，振動環境や、構造特性を実測し、防振検討に反映

工事前の環境を超えることなく、且つ、過剰設計とならないような適切な防振計画を立てるために、事前に室内の騒音，振動環境や、構造特性を実測し、検討に反映させた。

検討過程：事前計測、及び防振検討の結果

防振検討においては、騒音（固体音）・床振動の許容値、構造特性（アクセレランス、伝達損失）、加振力等を設定し、防振仕様を決定している。（図1）
本件では、騒音（固体音）、床振動の許容値設定と、防振検討精度の向上を目的とし、工事前における事務室内の環境、及び各所の構造特性について実測確認を行った。

この結果、事務室内の環境については、騒音：NC35～40，振動：VL45～55の範囲であったことより、工事後の許容値として、一般的な事務室環境であるNC45、VL55以下が設定された。

構造特性については、ハンマー加振により機器設置床のアクセレランス（加速度／力）を実測した。（図2）　　
なお63Hz以上の固体音領域では、防振検討で通常使用している無限大平板理論値に比較的近い値が得られている。
また伝達損失の確認として、機器設置場所をハンマー加振し、事務室側への振動伝達特性を実測した。（図3）

検討対象設備と最終的に決定した防振仕様を図4に示す。

  • 図1：検討フロー

  • 図2：アクセレランスデータ

  • 図3：伝達損失データ

  • 表1：検討対象設備と決定防振仕様

結果：工事前後でほとんど変化なく、事務室としては良好な環境を維持

事務室（3F）の工事前後の騒音と床振動を図5、6に示すが、ほとんど変化なく、設定した許容値を満足している。特に不快な騒音，振動はなく、事務室としては良好な環境である。

  • 図5：3F事務室騒音

  • 図6：3F事務室床振動データ

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