地震対策
変圧器用OS式減震耐震装置（TTR型）
変圧器周囲に耐震フレームを設置し、特殊アブソーバーで支持することで、
地震動による変圧器頭頂部の変位を大幅に抑制します。
変圧器の転倒や端子部の破損・短絡を防ぎ、受変電設備の電源確保に貢献します。
日本の地震発生と頻度
近年、震度５以上の地震は、毎年発生しております。
BCPの要は、“電源確保” から！
日々の生活や経済活動に欠かせない電力。
震災後の復旧活動において、電源確保は最重要課題です。
「停電させない・長期化させない対策」が必要不可欠です。
変圧器は、受変電設備の重要な機器
震災による送電停止によって、停電することは元より、
変圧器が被災（損傷）していれば、電源確保は出来ません。
送電が継続している場合 又は 送電が再開した場合
地震発生後に、送電が継続している場合 又は 復旧により送電が再開した場合においても、変圧器が損傷していれば、停電状態は長期化します。
大地震の場合は、新しく交換する変圧器の供給が追い付かない、工事業者の確保ができないなど、完全復旧までに長くて１年間を有したケースもあります。
非常用発電機で電力の確保を図る場合
BCP対策として、非常用発電機を導入するケースは年々増えています。しかし地震により変圧器が損傷していると、非常用発電機からの電力供給は遮断され、停電が継続・長期化する可能もあります。（小型発電機による直接配電の場合を除く）
建物の機能維持には、電源確保が必要不可欠です！
停電が長期化すると建物機能は著しく低下し、
機能の復旧に多大な費用や期間を要します。
地震による変圧器の損傷事例
変圧器の損傷は、筐体との接触や、端子破損、側導体脱落などがあります。
これらの損傷は、火災などの二次災害の恐れがあるため、非常に危険視されています。
受変電設備（変圧器）の耐震対策の現状
①受変電設備の耐震基準の現状
各設備には、それぞれ「建築設備耐震設計・施工指針」や各業界団体の定める耐震基準はありますが、変圧器、配電盤、防振装置の各機器が組み込まれた受変電設備の装置全体としての耐震基準は無く、検証方法も確立されていません。
②変圧器の変位量抑制指針 (JEM-TR252)
日本電機工業会「配電用変圧器の変位量抑制指針(JEM-TR252)」では、変圧器（端子部）と盤との相対変位量抑制の方法として、ワイヤやアングルによる施工方法を推奨しています。
この施工方法による端子部と盤との変位量抑制は、軽度な地震に対しては有効です。しかし、強震・烈震クラスの地震に対しては、アングルの変形やワイヤの緩み、盤筐体の変形が顕著に発生し、「端子部変位抑制効果を得るのは困難」という検証結果になりました。
耐震対策の現状を考慮し、
変圧器に耐震装置を設置する事で耐震性能が向上し、
非常時における電源確保に貢献できます。
変圧器用OS式減震耐震装置（TTR型）の特長
キュービクル内設置、オープン設置のいずれも可能
【キュービクル型】
※耐震フレーム形状は、
設置条件（新設・既設）により異なります
実物例
【支柱型】
実物例
新設、既設共に設置が可能
既設の変圧器に設置する場合は、設置スペースや固定方法など、事前に現地調査を実施します。
群発地震に対しても効果を発揮
震度６クラスの地震を受けても、損傷ありません。
30回以上の連続加振実験にて実証しています。
- 実験で入力した大地震波
- ・JMA神戸（兵庫県南部地震 1995年）
- ・芳賀波（東北地方太平洋沖地震 2011年）
- ・益城波（熊本地震 前震・本震 2016年）
- ・追分波（北海道胆振東部地震 2018年）
- ・山元波、相馬波、福島波（福島県沖地震 2021年）
弊社実験による変圧器（端子部）の変位量比較
変圧器用OS式減震耐震装置（TTR型）は、JEM-TR252の指針をクリアしています。
また、JEM-TR252の適応外の条件下でも、変位量の規定値を満足します。
BCP対策はまず“変圧器”から！ 効率的な減災対策を実現します！
変圧器用OS式減震耐震装置（TTR型）の実験動画
減震技術
省スペース設計された対策デバイスにより、地震時の設備機器破損被害を最小限に抑える技術
